学校運動部活動指導者の実態に関する調査

2021年7月15日に日本スポーツ協会ホームページにて、「学校運動部活動指導者の実態に関する調査」の報告書が公開されましたので、お知らせします。

本調査は、2014年の前回調査以降、学校運動部活動を取り巻く環境が大きく変化していることから、7年ぶりに調査が実施されました。

報告書はこちら（日本スポーツ協会ホームページへ移動します）

調査結果は以下のとおり（前回調査との比較）

　1.「体育以外×経験なし」の割合が減少

　2.「担当教科が保健体育」の教員を中心に公認スポーツ指導者資格の保有率が増加

　3.公認スポーツ指導者資格を保有していない教員における取得意向率が減少

　　 (「担当教科が保健体育ではない」の教員において顕著な傾向)

　4.休養日と平日の活動時間は約 7~8 割が「現状で十分」

　5.休養日は中学校で約 2 割、高等学校で約 6 割が週 1 日以下

　6.部活動指導員の依頼状況は依頼意向に対して 15 ポイント前後低い

　7.部活動指導員・外部指導者の 5 割はスポーツ指導に関する資格を未保有

　8.休日の運動部活動が地域に移行された場合は約 4 割の教員が地域人材に任せたい

地域によって、状況が異なるため、全国一律で展開することは控えたほうが良いのではないかと考えます。

長崎県はどちらが良いのでしょうか。もし、地域クラブに移行するということになれば、教師を志す人も少なくなるのではないかと思います。

少子化に伴い、出てきた課題だと思いますので、将来の動向、全体像を踏まえつつ取り組んでいく必要がありそうですね。